給湯器はクーリングオフの対象?できる場合とできない場合を紹介!

給湯器には様々な種類があるため、実際に選ぼうとすると迷ってしまうことも多いです。

購入した後に「この機能は要らない……」と感じれば、返品ができないかと考えることもあるでしょう。

そこで思いつくのがクーリングオフですが、実際に給湯器に適用することは可能なのでしょうか。

この記事では、給湯器選びに失敗しても返品できるのかについて解説します。

 

クーリングオフできるケース

 

クーリングオフは訪問販売や通信販売によって、半ば「不意打ち」のような形で冷静な判断をできない状態で契約してしまうことから消費者を守るための制度です。

そのため、例えば急にセールスマンが来てその場で購入を迫られてしまった場合では、クーリングオフできる可能性が高いでしょう。

 

よく起こるケースとしては、いきなり業者が訪問して給湯器の点検を申し出てきて、給湯器をそのまま交換してしまうことがあげられます。

業者と名乗る人物に言葉巧みに営業され、信用してしまうことはよくあることなのです。

 

具体的には訪問販売や電話勧誘販売、マルチ商法といわれる連鎖販売取引などによって給湯器を購入した場合は、対象になります。

 

クーリングオフできないケース

 

もし自分の意志で店舗に出向いて給湯器を購入した場合は、原則としてクーリングオフの対象にはなりません。

クーリングオフは一度交わした契約を無効にできる非常に強力な制度であるため、乱用しないように適用できるケースを限定しているのです。

先ほど紹介した訪問販売や電話勧誘販売などではなく、自分で「給湯器を購入しよう」という意思を持って店舗で選んだものに関しては、対象外になります。

また、「店舗に行って」と聞くとネット通販ならクーリングオフの対象になると思うこともありますが、ネット通販で購入した場合も同様に対象外です。

 

また、訪問販売や電話勧誘販売で購入したケースであっても、仕事や営業用に購入した給湯器は対象外になるため注意してください。

 

実際には判断が難しいケースも多いため、基本的には法律の専門家に相談するのがベストでしょう。

 

給湯器はクーリングオフできることもある!

 

今回は、給湯器のクーリングオフについて解説してきました。

ご自宅の給湯器が返品できるか否か判断する材料となりましたでしょうか?

判断がすぐにつかないのであれば、法律の専門家に相談することも視野に入れましょう。

 

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